通勤講座で宅建を取得しようと思って決意してみる!

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こんにちわ!ひまろぐです。

突然ですが、というかそこそこ昔から考えていたことですが、資格を取ろうと思っています。

その資格とは

宅建です!

高校の時家庭教師の先生が、弁護士を目指していて、今や国を股にかける国際弁護士。

その影響もあり大学も法学部の法律学科を専攻し、法曹界も一時目指してはいましたが全く違う会社に就職し、のほほんと生きてきましたが、将来への不安もあり、このブログの収入以外に何か資格を取ってキャリアアップを図ろうと思った次第です。

まずは、TOEICと言うことでそれなりに勉強もして、620点をとり当面は会社で言われている点数もとったので今後の目標として一番手頃そうな資格を選んでみました。

ここからは、真面目な話を書こうと思います。

私を含め、皆さんそう?だと思いますが、忙しい毎日の生活に追われてしまい、つい、「自分のキャリアアップ」のことが後回しになってしまう方が多いのではないでしょうか?

なぜ、大切な「自分のキャリアアップ」が、後回しになってしまうのでしょうか?
実は、従来の日本では 「個人のキャリアアップは会社が考えるもの」というのが暗黙の了解でした。

皆、会社で与えられた目標や課題に取り組みます。TOEICもそうです。個人個人がキャリアアップなど考えなくても会社に忠誠を尽くして、TOEICさえ目標点数をとれさえすれば、そこそこの待遇と将来の保証は約束されている感があります。

しかし、既にそういった時代は過ぎ去ろうとしています。

日本企業の長年の花形選手だった大手の電機メーカーですら、経営危機によって、事業売却やリストラクチャリングを繰り返しています。他の業界でも同様です。

会社や事業の寿命は、人の寿命より圧倒的に短くなっています。今後も、IT化やグローバル化によって、この流れは加速する一方でしょう。

そうすると、個人も、会社を何社も移ったり、従事している事業内容が変わることを前提とせざるを得ません。会社にキャリアアップを任せていると、会社がなくなった時に、どうしようもありません。
つまり、現在は 「自分のキャリアアップは自分で考えて実行するもの」 という認識をしっかり持っておく必要があります。

一方で、現在は、スキル・能力が高い人によっては、活躍の機会が広がっているとも言えます。

会社は、競争を勝ち抜くために、会社を成長させてくれる人を求めています。内部昇格ではなく、能力が高い人を外部から積極的に登用する会社が増えていますよね。

また、会社は、正規社員に頼らずに、外部の専門家に業務を委託することも増えています。そのため、独立して仕事をしたい人にとっては、これからの時代の方がチャンスと言えます。

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そこで資格取得のメリットを整理しておきます。

資格のメリット

キャリアアップや独立を考える時に役に立つのが「資格」です。

資格には次のような大きなメリットがあります。
◇知識と能力が高まる
体系的に新しい知識を学べる。
知識があることで、よりレベルの高い仕事ができる。(能力が高まる)
会社で活躍
・会社や上司に、熱心さ・真面目さ・知識などをアピールでき、昇進・昇格しやすい。
・会社の中で、移りたい部署や、担当したい業務がある場合に、アピールしやすい。
・会社や資格によっては、資格を取得すると報奨金や手当が得られることがある。
◇転職・就職・キャリアチェンジ
・転職・就職の際に、アピール材料になる。
・新しい業務や業界にチェンジしやすい(キャリアチェンジ)
◇独立
・独立した際に、依頼主から信頼を得ることができる。
・一部の業務は独占資格があり、その資格を持っている人のみ従事できる。
例:税理士、弁護士(司法試験)、司法書士、行政書士、宅建士

など、このように資格には様々なメリットがあるため、キャリアアップを考える際には、役立つ資格がないか、検討する必要があると考えます。

ただし資格取得には注意点が・・・

「資格を取れば将来は絶対安心」ということではありません。

資格を取る時は、以下のような注意点もあります。
①何のための資格なのか
・資格を取るには、ある程度の勉強時間を費やす必要があるが、何のために「資格」を取るのかを考えておかないと、
後で役に立たず、投資した時間とお金が無駄になってしまう可能性がある。
②勉強時間を確保できるか
・勉強時間を確保できないと試験に合格できない。特に、仕事で忙しい人は、通学講座に通う時間や、平日の夜間に自宅で勉強する時
間などを取れないことが多く、挫折する原因になっている。
③お金がかかる場合も
・勉強方法によっては、かなりお金がかかる場合がある。特に、難関資格で、資格学校や通信教育を利用する場合には、高額になるこ
とが多い。

したがって、資格を検討する際には、上記の3点をどのように解決するのか決めてから始めると良いでしょう。

そして話は戻りますが、私が宅建士を目指そうとした理由

まずは、宅建というものがどんなものかを整理してみます。

宅建試験の概要

宅地建物取引士資格試験(宅建試験)とは

宅地建物取引業を営もうとする者は、宅地建物取引業法(以下「宅建業法」といいます。)に基づき、国土交通大臣又は都道府県知事の免許を受ける必要があります。

免許を受けるに当たり、その事務所その他国土交通省令で定める場所ごとに、事務所等の規模、業務内容等を考慮して、国土交通省令で定める数の成年者である専任の宅地建物取引士を置かなければならないとされています。

宅地建物取引士になるためには、まず、宅建業法で定める宅地建物取引士資格試験(平成26年度までは、宅地建物取引主任者資格試験)に合格しなければなりません。

試験は、宅建業法第16条の2の規定に基づき、昭和63年度から当機構(一般財団法人不動産適正取引推進機構)が、国土交通大臣より指定試験機関として指定を受け、各都道府県知事の委任のもとに実施しています。

宅地建物取引士とは

定義

宅地建物取引士とは、試験に合格し、試験を実施した都道府県知事の資格登録を受け、かつ、当該知事の発行する宅地建物取引士証の交付を受けた者をいいます。
受験から宅地建物取引士証交付までの流れはこちら(国土交通省のホームページへ移行します。)

宅地建物取引業免許との関係

宅地建物取引業者は、その事務所その他国土交通省令で定める場所ごとに、事務所等の規模、業務内容等を考慮して国土交通省令で定める数の成年者である専任の宅地建物取引士を置かなければならないとされています。

宅地建物取引士の業務

宅建業法第35条に定める重要事項の説明、重要事項説明書への記名押印及び同第37条に定める書面(契約書等)への記名押印は、宅地建物取引士が行う必要があります。

試験実施の概要

試験実施主体及び指定試験機関

都道府県知事が、国土交通省令の定めるところにより行うこととされています。
昭和63年度から、国土交通大臣が指定した指定試験機関(一般財団法人不動産適正取引推進機構)が、すべての都道府県知事の委任を受けて実施しています。

試験委員

試験の基準及び内容

宅地建物取引業に関する実用的な知識を有するかどうかを判定することに基準が置かれています。(宅建業法施行規則第7条)
試験の内容は、おおむね次のとおりです。(同第8条)

  • 土地の形質、地積、地目及び種別並びに建物の形質、構造及び種別に関すること。
  • 土地及び建物についての権利及び権利の変動に関する法令に関すること。
  • 土地及び建物についての法令上の制限に関すること。
  • 宅地及び建物についての税に関する法令に関すること。
  • 宅地及び建物の需給に関する法令及び実務に関すること。
  • 宅地及び建物の価格の評定に関すること。
  • 宅地建物取引業法及び同法の関係法令に関すること。

要は、

①会社で上記のような案件を取り扱う部署があるので、いまの部署が例えなくなってもリストラされずに、配置転換が可能である。

②将来的に、いまある土地を売る際に業者を介さず自分で行うことが出来る。

この2点が大きいかなと思っています。

とはいえ、今の仕事をしながら資格をとるって並大抵の努力では無理だと感じています。

なので、巷で言われているスキマ時間をうまく活用して取得をしてやろうと思っています。

それも今年に!

そのためにねっとをググっているとこんな記事がありました。

資格を確実に取るコツ

資格を確実に取るには、時間の確保と勉強法が重要です。

時間の確保

働きながら勉強時間を確保するには、スキマ時間をうまく活用することが重要です。 例えば、通勤時間や、移動時間などを活用すると、時間が捻出できます。その他、待ち時間、会社の休み時間、就寝前など、ちょっとした空き時間を利用すれば、毎日2〜3数時間の勉強時間は確保できるものです。

勉強法

時間を確保したら、その時間にどのように勉強するかが重要です。 やみくもにテキストを覚えるような勉強法は、効率が悪いため避けましょう。
資格試験対策では、問題練習や過去問練習をしながら実力をアップしていく方が効率的です。最初にテキストや動画などでざっと体系や概要をつかみ、その後で問題練習・過去問練習を繰り返しましょう。

忙しい方におすすめな講座として 「通勤講座」 というオンライン講座があります。
現在、有料受講者1万人を超えて急成長しており、今注目されている講座です。
通勤講座では、スマホやタブレット、PCを使って学習できます。
ビデオ講義や問題練習・過去問練習など、試験対策がすべてスマホでできるので、通勤時間などのスキマ時間を使って無理なく学習できます。
価格も大手資格学校の数分の一という良心的価格なので、負担が少なくおすすめです。

とのこと・・・

コレだと!

ということで、私はこれで宅建を目指そうと思います。ママにも宣言しちゃいました。

この内容については、ブログで追々書いていきますので、応援してください。

ただ、ダイエットと同じですぐに諦めるかもしれませんのでその辺は緩い感じでお願いします。

 

何故 通勤講座にしたのか?についてはこちらをご覧ください。

理由
1
忙しい方でもスキマ時間で資格が取れる

通勤講座では、机に座って勉強する必要はありません。

スマートフォン、PC、タブレットで受講できるため、通勤時間、 移動時間、昼休み、待ち時間、就寝前後など、ちょっとしたスキマ時間で気軽に勉強できます。

忙しい方でも、「スキマ時間で資格が取れる」のが通勤講座です。

理由
2
テレビ番組を見るように学べる

通勤講座では、テレビの情報番組を見るような感覚でインプット学習ができます。

初心者でも分かりやすいビデオ講座により、知識をスムーズにインプットできます。講座は1講座30分程度になっているため、通勤時間などで視聴しやすくなっています。倍速再生もできるので、短い時間で復習できます。

あた、音声講座も付属しており、携帯音楽プレーヤーやオーディオ機器で視聴できるので、家事をしながらやランニング中、車載オーディオなどでも学習ができます。

理由
3
段階的なアウトプット学習で合格力アップ!

試験に合格するための最大のコツは「問題練習をしながら実力をつけること」です。

通勤講座では、ビデオ/音声講座でインプットした後、最適な順番でアウトプット学習できるよう「学習フロー機能」が組まれてます。

「通勤問題集」で基礎力をつけた後、試験の過去問を解くなど、段階的に問題練習をすることによって無理なく試験に合格できる実力が身につきます。

※資格講座によって、問題練習の種類は異なります。

理由
4
効率的な勉強法と学習ツール

通勤講座は、短期間で合格した人の勉強法を、誰でも再現できるように作られており、それぞれの資格講座で、画期的な勉強法・学習ツールを提供しています。

例えば、学習範囲の広い中小企業診断士では「学習マップ」という学習ツールを提しています。これは、知識を整理・体系化して覚えるためのツールです。

税理士講座では、「理論暗記ツール」という学習ツールを提供しています。理論の中で重要なキーワードが空欄で出題され、これに答えていくことで、無理なく理論を覚えることができます。

このような各種の学習ツールは、スマートフォンやPC、タブレットを使っていつでも練習できるため、スキマ時間で繰り返すことで、実力がアップするのです。

※資格講座によって、付属する学習ツールは異なります。

理由
5
圧倒的な低価格!

いくら素晴らしい講座でも、購入できない金額であれば意味はありません。通勤講座では、運営コストを極限まで削減することで、圧倒的な低価格を実現しました。

「安すぎるのではないか?」という声も多く頂きますが、通勤講座は、実は講座の開発コストは削っていません。むしろ、ビデオ制作などの設備には多額の投資をしており、品質はどこにも負けていないと自負しています。

コストを削減しているのは、教室のコストや、大勢の講師、運営コスト、印刷・配送代などです。これらのコストは、講座の開発に関係が無いので、これらを極限まで削減することで圧倒的な低価格が実現したのです。

従来の資格学校や通信講座との違いは何ですか?

通勤講座と、従来の資格学校・通信講座との違いを表にまとめました。講座比較の記事を作るときなどにご参考にしてください。

また、過去に資格学校・通信講座で挫折を経験した方も、通勤講座で再チャレンジした結果、数多くの方が合格されています。

通勤講座 大手資格学校・通信講座
学習場所と時間 いつでもどこでも学べる
スマートフォン、タブレット、PCがあれば全ての講座を学べる
教室や、自宅など勉強のための場所が必要
テキストや問題集などを用意・持ち運ぶ必要がある
インプット学習 専用スタジオによる高品質な映像講義
テレビの情報番組のようにテキスト無しで理解できる
教室などの講義を撮影した映像
テキストが無いと理解できない
テキスト WEBでいつでも参照可能 冊子のみ
問題練習 オンラインでいつでも練習できる 冊子が中心
学習手順 学習フローにより、最適な順番で講座を受講できる。 講義以外の学習は、自己責任で行うためいつ何を学習したらよいかわかりにくい
講師 ベストな講師の講義が受けられる 通学だとアルバイト講師に当たる場合も多い
質問回答 質問回答サービスは無いが、現在は検索で確認できることがほとんど。
その分のコストを削減して低価格で提供
質問回答サービスが付いている場合が多いが実際には使われないことも多い
大きなコストアップ要因になっている
価格 大手の資格学校・通信講座の5分の1程度
個人がすぐに払える金額
中小企業診断士で30万前後、司法書士は40万~50万円程度と高額
個人がすぐに払える金額ではない

と言うことで結果は乞うご期待!

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